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こんにちは。ミドリーナです。
キッチンリフォームをすると、暮らしがさらに豊かになります。
見た目がきれいになるのはもちろん、動線もスムーズになり、家族の誰もが居心地の良い空間になるでしょう。

しかしキッチンリフォームには、ある程度のまとまった金額が必要です。リフォームしたくても、費用がネックになって躊躇している方も多いのではないでしょうか。

実は、キッチンリフォームには補助金制度があります。リフォームを検討している方は、一部でも費用の補助があると、ハードルがグッと下がりますね。

この記事では補助金制度について詳しく解説するとともに、注意点や申請方法なども紹介します。
リーズナブルに、理想のキッチンを実現してください。

キッチンリフォームの補助金制度は3種類ある

キッチンリフォームには、3種類の補助金制度が設けられています。

・国による補助：長期優良住宅化リフォーム推進事業
・国による補助：こどもエコすまい支援事業
・自治体による補助：自治体ごとの補助金制度

では、それぞれの特徴について詳しく見ていきましょう。

長期優良住宅化リフォーム推進事業

長期優良住宅化リフォーム推進事業は、国による補助金制度です。
高性能な住宅・育児しやすい住宅・長持ちする住宅の普及を目的につくられた制度で、「省エネ性・耐震性・劣化対策・維持管理の容易さのいずれかが向上」「三世代同居型対応改修工事」「子育て世帯向け改修工事」のいずれかに当てはまる場合に支給対象となります。
キッチンリフォームでは、三世代同居型対応改修工事または子育て世代向け改修工事が該当するでしょう。

長期優良住宅化リフォーム推進事業で受け取れる補助金は、リフォームの内容によって額が異なります。

・評価基準型(100～150万円/戸)
耐震性に関するリフォーム、断熱に関するリフォーム、劣化部分の補修などをおこなった場合

・認定長期優良住宅型(200～250万円/戸)
フルリフォームにより、耐震性・耐久性・省エネ性が向上した場合

・高度省エネルギー型(250～300万円/戸)
上記「認定長期優良型住宅」をベースに、さらにワンランク上のリフォームをおこなった場合。目安として、住宅設備の性能アップとともに、省エネも実現すると対象

「三世代同居対応改修工事」と「子育て世帯向け改修工事」はどう違う？

上記3つのタイプの中でも、「200～250万円」というように受け取れる補助金に幅があります。
補助金を最高額で受け取るためには、単なる見た目や性能向上のリフォームではなく、「三世代同居対応改修工事」または「子育て世帯向け改修工事」に該当しなければなりません。

では、「三世代同居対応改修工事」と「子育て世帯向け改修工事」の違いとはどのようなものでしょうか？

・三世代同居対応改修工事とは

キッチンだけではなく、玄関・トイレ・浴室の“増設”をともなうリフォームの場合、補助金対象となります。たとえば、リフォームによってキッチンと浴室を増設したら、「三世代が同居できる住宅に作り変えた」と認定されて補助金を受け取れます。
これはあくまで“増設”が条件であり、単なる“改修”では対象外になるのでご注意ください。改修とともに別途増設のリフォームをおこなった場合は、増設のリフォームのみ補助金対象となります。

・子育て世帯向け改修工事とは

子育て世帯向け改修工事で補助金対象になるためには、40歳未満の保護者が18歳未満の子と同居していることを前提に、「子どもの様子の見守り」「家事負担の軽減」「親子がふれあえる空間づくり」のいずれかが実現できるリフォームでなければいけません。

ただ、補助金対象となるリフォーム内容が比較的幅広いため、好みでキッチンをカスタマイズできそうです。

たとえば、
・ビルトインタイプの食洗器を設置
・壁付けキッチンから対面式キッチンへ変更
・キッチンを広くする
・キッチンに作業スペースを増設
・掃除の手間がかからないタイプのレンジフードを取り付け
などが代表的です。

長期優良住宅化リフォーム推進事業の補助金の申請方法は？

長期優良住宅化リフォーム推進事業の補助金申請は、リフォーム会社がおこなってくれます。そのため居住者は、特に何の手続きも必要ありません。

なお2023年度の補助金受付は評価基準型の受付は5月18日に終了しており、認定長期優良住宅型の交付申請は継続しています。

評価基準型の交付申請の受付再開ができるかは未定ですが、再開が決まり次第「国土交通省：長期優良住宅リフォーム推進事業【総合トップページ】」で発表がありますので、リフォームを検討されている方はこまめにチェックしてみてください。

なお、国土交通省：長期優良住宅リフォーム推進事業【総合トップページ】では評価基準型の住宅登録は引続き可能で、仮に今年度の交付申請受付が再開した際は、登録済の住宅登録を用いて交付申請を行うことができる予定と掲載されていますので、リフォームを決められている方は登録だけでもしておくと良いかもしれません。

こどもエコすまい支援事業

「こどもエコすまい支援事業」も、国による補助金制度のひとつです。
エネルギー価格高騰の影響を受けやすい若い夫婦や子育て世代に対して、 高い省エネ性能を有する住宅購入や省エネ改修を推進する目的でつくられた事業です。

こどもエコすまい支援事業の補助金対象になるためには、「省エネ改修」「育児やバリアフリーにフォーカスした改修」のどちらも満たす必要があります。

補助金額は、5～30万円です。
たとえば以下のような工事が補助金対象になりますが、省エネ改修(エコ住宅設備の設置、外壁や屋根の断熱改修等)との同時施工が必須なのでご注意ください。

・自動調理機能のあるコンロを設置
・掃除の手間がかからないタイプのレンジフードを取り付け
・ビルトインタイプの食洗器を設置

こどもエコすまい支援事業では、それぞれの工事内容に対して補助金額が決められています。補助金額が合計して5万円以上になれば受け取れるのですが、2～3万円程度だと対象外になるのでご注意ください。

こどもエコすまい支援事業の補助金の申請方法は？

こどもエコすまい支援事業も、補助金の申請において、特に居住者がおこなう手続きはありません。すべてリフォーム会社がおこなうため、補助金について詳しかったり相談に乗ってくれたりするところを選ぶと安心でしょう。

自治体ごとの補助金制度

自治体によっては、キッチンリフォームにおいてそれぞれの補助金制度を設けていることもあるのでチェックしてみるとよいでしょう。

一例ですが、
東京都目黒区：住宅リフォーム資金助成(工事費の10％までリフォーム費用を補助、補助金額は最大10万円)
大阪府泉佐野市：住宅リフォーム助成事業(工事費の10％までリフォーム費用を補助、補助金額は最大10万円)
愛知県犬山市：犬山市住宅リフォーム補助金(工事費の20％までリフォーム費用を補助、補助金額は最大10～30万円)
埼玉県飯能市：多世代同居・近居住宅リフォーム事業補助制度(工事費の5％までリフォーム費用を補助、補助金額は最大10万円)

というように、自治体ごとに制度の名称も支給条件もさまざまです。
キッチンリフォームを考えているなら、補助金制度がないかどうか、まずはお住まいの自治体に問い合わせてみましょう。

なお、申請方法も自治体によって異なるので、合わせて確認しておくとスムーズです。

キッチンリフォームで補助金を申請する際の注意点

キッチンリフォームで補助金を申請する際には、以下の4つの点に注意してください。
正しい知識を身につけて、補助金を確実に受け取りましょう。

受付が締め切られている場合がある

国や自治体による補助金は、限度額が決められていることが大半です。
たとえば2023年度の年末に補助金を申請しても、その年度の予算が上限に達していたらすでに締め切っていることがあるのでご注意ください。

補助金なしで施工することもできますが、それほど急いでいないのなら、受付が再開する翌年まで待ったほうが賢明でしょう。

補助金額が変更されている場合がある

国や自治体による補助金は、変更されることがあります。
たとえば「長期優良住宅化リフォーム推進事業」においては、2021年度まで補助限度額が300万円でしたが、2022年度は250万円に減額されました。

予算を決めてリフォーム計画を綿密に立てても、制度そのものが変わってしまうと、結果として予算オーバーになりかねません。特に年度をまたいでリフォーム計画を立てた場合、思わぬ変更により負担が倍増する恐れがあります。補助金制度を利用するなら、公式サイトから最新情報を逐一チェックするようにしましょう。

補助金対象となる条件を確認する

補助金制度には、ほとんどの場合、適用条件が厳密に設けられています。

たとえば「子育て世帯向け改修工事」の補助金対象になるためには、“40歳未満の保護者が18歳未満の子と同居していること”が大前提です。保護者やお子さんの年齢が少しでもオーバーしていると、いくら子育てに適したリフォームをおこなっても支給対象外になるのでご注意ください。また、「こどもエコすまい支援事業」では、それぞれの工事内容に対する補助金額が合計して5万円以上にならなければ対象外です。自治体の補助金制度も独自の条件が設けられていることが多いので、それぞれ念入りに確認するようにしましょう。

補助金制度を使いたい旨をリフォーム会社に伝える

「長期優良住宅化リフォーム推進事業」をはじめ、多くの補助金制度は、着工前に申請しなければ適用不可とされるケースがほとんどです。
補助金対象となる工事をしても、着工後に申請すると受け付けてもらえません。申請をおこなうのはリフォーム会社なので(※自治体による補助金の申請については、お住まいの地域ごとに異なるのでご確認ください)、そもそも「補助金制度を使ってキッチンリフォームしたいと考えている」とリフォーム会社に伝えておかないと、そのまま工事を開始してしまうかもしれません。
補助金の旨を伝えることで、「こういうリフォームと組み合わせないと対象になりませんよ」などリフォーム会社がアドバイスしてくれることもあります。
信頼のおける担当者に相談しながら、費用的にも仕上がり的にも納得のいくキッチンリフォームにしてくださいね。

まとめ

キッチンリフォームで利用できる補助金制度は、「長期優良住宅化リフォーム推進事業」「こどもエコすまい支援事業」「自治体ごとの補助金制度」の3種類です。 それぞれ条件や補助上限が異なるので、対象になるかどうか念入りに確認しておきましょう。

費用を抑えながら、理想のキッチンへとかしこくリフォームしてください。
株式会社 Midoriは「全面改装リフォーム・リノベーション・増改築」を承っております。リフォーム内容に関しては、キッチン、浴室・バス、トイレ、洗面といった水回りから、リビング、ダイニング、洋室、和室の内装リフォーム、バルコニー・ベランダ・外構・エクステリアといった外装リフォームと全般のリフォーム実績がございます。お客様のご予算やご要望に応じた最適なプランをご提案させていただきます。

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