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ぼっとんトイレから水洗トイレへリフォームする際、工事内容によっては高額な費用がかかることもあります。しかし、国や自治体ではリフォームを支援するための補助制度が用意されていることがあるので、上手に活用すれば費用負担を大きく軽減できます。

そこでここからは、介護保険の住宅改修費支給をはじめ、各自治体の助成金、グリーン住宅支援事業、長期優良住宅化リフォーム推進事業など、代表的な補助制度の内容について紹介します。

介護保険の住宅改修費支給

要支援・要介護認定を受けている方が居住する住宅では、介護保険を利用した住宅改修費の支給制度を活用できます。この制度では、和式便器から洋式便器への交換や手すりの設置、段差の解消といったトイレのバリアフリー工事が対象になります。

補助の上限額は20万円で、自己負担は1割から3割になるため、自己負担1割なら最大18万円が補助される計算です。工事前には必ず市町村に事前申請を行う必要があるため、早めに準備をしましょう。高齢者のいる家庭にとっては、費用を大幅に軽減できる心強い支援制度です。

自治体独自の補助金や助成金

多くの自治体では、汲み取り式トイレの水洗化や浄化槽設置を支援するための独自の補助金・助成制度を設けています。補助内容や金額は自治体によって異なりますが、例えば、北海道増毛町では最大30万円、東広島市では浄化槽設置に対して最大54.8万円の補助が用意されています。いずれの制度も申請にあたっては着工前であることが前提なので、必要書類の提出や指定業者による施工などの要件はクリアするようにしましょう。

また、補助金には予算枠があるため、詳細は自治体の公式サイトや窓口に直接確認することが重要です。

子育てグリーン住宅支援事業

子育てエコホーム支援事業は、家庭の省エネ性能向上を支援する国の補助制度です。対象となるリフォームには、節水型トイレの導入や高断熱浴槽、断熱窓の設置などが含まれており、トイレ単体での申請はできませんが、他の省エネ工事と併用することで補助が受けられます。

節水型トイレの補助額は1台あたり約21,000～23,000円程度です。申請は原則として登録事業者を通じて行い、着工前に計画の提出が必要です。トイレをリフォームするだけでなく、住宅全体の快適性や光熱費の削減にもつながる工事を検討している方にとって、コストを抑えるために効果的な制度となります。

長期優良住宅化リフォーム推進事業

国土交通省が実施する長期優良住宅化リフォーム推進事業は、住宅の性能を総合的に向上させる工事に対して補助金が交付される制度です。対象となるのは、省エネ性・耐震性・劣化対策・バリアフリーなどの性能項目で、トイレの節水性能向上やバリアフリー改修も対象に含まれます。

補助額は、最大で80万円（認定長期優良住宅相当で160万円）と高額で、大規模なリフォームを計画している家庭に適した制度です。ただし、事前にインスペクション（住宅診断）を行い、認定事業者による設計・施工・評価が必要になるため、手続きや準備には時間がかかります。

トイレリフォーム単体では対象にならないため、他の性能向上工事との組み合わせを前提に検討すると良いでしょう。

まとめ

ぼっとんトイレ（汲み取り式トイレ）のリフォームには、簡易水洗・下水道直結・浄化槽設置といったリフォーム方法があり、工法ごとに費用や工事内容が大きく異なります。ただし、介護保険や自治体の補助金、国の省エネ支援制度などを活用すれば、自己負担を大幅に抑えることが可能です。

高齢者や子育て世帯などは支援の対象となることが多いため、条件を確認しながら制度を上手に組み合わせましょう。まずは信頼できるリフォーム業者や自治体窓口に相談し、ご自宅の状況に合ったリフォームプランと補助制度を検討することが大切です。

ぼっとんトイレ（汲み取り式トイレ）のリフォームはリフォーム会社Midoriまでご相談ください。豊富な施工実績がありますので、トイレリフォームをご検討中の方はお気軽にお問い合わせください。

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