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実家を二世帯住宅にリフォームする費用相場や間取りの事例を解説

2023.08.15 13:30

二世帯住宅リフォームのイメージ

こんにちは。ミドリーナです。

世代の違う親子世帯が共に暮らす二世帯住宅。両世帯が暮らしやすい快適な住宅を作るためには、導入する設備や間取りにも気を付けなければなりません。そんな二世帯住宅リフォームは大がかりなリフォームになるので、まずは費用感を知りたいという方も多いのではないでしょうか。

そこで本記事では、実家を二世帯住宅にリフォームする際の費用相場を紹介します。間取りのタイプ別に分かれる二世帯住宅の費用感を解説しますので、ぜひ参考にしてみてください。

実家を二世帯住宅にリフォームするメリットについて

実家を二世帯住宅にする場合、主に以下のメリットがあります。

  • 建て替えよりもコストダウンが可能
  • 生活費の支出を抑えられる
  • お互いの世帯がサポートし合える

ここからは二世帯住宅リフォームのメリットについて解説します。

建て替えよりもコストダウンが可能

リフォームの場合、骨組みや基礎などの構造体はそのまま利用するので、建て替え費用よりも工事費用を圧縮できる可能性があります。また、建て替えの場合は、住宅の解体費用や産業廃棄物処理費用なども別途必要ですが、リフォームではこのような経費も掛かりません。

設計やプランニング次第では、最低限の工事で済ませることもできるので、なるべく予算を掛けたくないというケースにリフォームは最適と言えるでしょう。

生活費の支出を抑えられる

二世帯住宅リフォームにて親子世帯が共に暮らすことで、生活費を抑えられるメリットがあります。例えば、電気・ガス・水道といった公共料金を、二世帯住宅にすることで費用を抑えることができます。

また、両世帯が共に暮らす際に食事などを共有することで、生活費を抑えることが可能です。各世帯がバラバラで生活するよりも、共有できる部分が増えることでコストを抑えられるメリットがあります。

お互いの世帯がサポートし合える

親子世帯が共に暮らせる二世帯住宅では、お互いの世帯がサポートし合えるメリットがあります。例えば、子世帯に小さな子供がいる場合、働きに出てる間に両親世帯に面倒を見てもらうこともできます。

また、反対に高齢の親世帯だった場合、介護が必要になったときに子世帯がサポートできるメリットがあります。このように、お互いの世帯がサポートし合える点が、二世帯住宅リフォームの大きなメリットと言えるでしょう。

実家の二世帯住宅リフォームで必要な費用相場を間取り別に紹介

二世帯住宅のイメージ

二世帯住宅には、完全に両世帯を分離する完全分離型と、部分的に共有する部分共有型、完全に共有する完全共有型に分類することができます。各タイプで予算が変わるため、各タイプにおける費用相場を確認しましょう。

ここからは、3タイプ別の費用相場の一例を紹介しますので、リフォーム内容や予算規模の合うタイプをチェックしてみてください。

完全分離型における費用相場

完全分離型の二世帯住宅とは、両世帯の居住空間を完全に分離したタイプです。このタイプのメリットは、両世帯のプライバシーが完全に確保できる点ですが、一方で、二世帯住宅リフォームのなかでは最も工事費用が高額になってしまう一面もあります。

ここでは、1階と2階で完全に分離するタイプの二世帯住宅リフォームにおける費用相場を紹介します。

間取り:完全分離(1階と2階で分離)
費 用:960万円

部分共有型における費用相場

部分共有型とは、玄関やお風呂場など、部分的に両世帯が共有して暮らすタイプの二世帯住宅です。完全分離型とは違って共有できる部分を設けるので、リフォーム費用を圧縮できるメリットがあります。

例えば、LDKは分離しつつ水回りは共有するといったこともできるので、プライベート空間と共有スペースのバランスが取れる一面があります。

ここでは、子世帯が3LDKで親世帯が1LDKによる部分共有型の間取りでリフォームした事例の費用相場を紹介します。

間取り:部分共有型
費 用:2,036万円

完全共有型における費用相場

完全共有型とは、同居型とも呼ばれており、リビングや水回りなど大半の部位を共有して生活するタイプの二世帯住宅です。他のタイプと比較してリフォーム工事の工期も短く、費用を圧縮できるメリットがあります。

一方で、完全分離型のようにプライベート空間が少なくなるので、生活リズムが合わないとストレスに感じてしまうことも少なくありません。

ここでは、すべての設備を2世帯で共有する完全共有型における費用相場を紹介します。

間取り:完全共有型
費 用:1,800万円

実家の二世帯住宅リフォームで費用を抑える方法

実家の二世帯住宅リフォームで費用を抑えるためには、補助金制度と減税制度の活用が効果的です。一定の条件を満たせばこれらの制度は活用できるので、該当するものがないかチェックしてみましょう。

そこでここからは、補助金・助成金制度と減税制度について紹介します。

二世帯住宅リフォームで補助金・助成金制度を活用する

二世帯住宅リフォームを実施する際に活用できる補助金・助成金制度は以下のとおりです。

  • 住宅省エネ2023キャンペーン
  • 住宅エコリフォーム推進事業
  • 長期優良住宅化リフォーム推進事業
  • 次世代省エネ建材の実証支援事業
  • 既存住宅における断熱リフォーム支援事業
  • 地方公共団体の補助制度

リフォームで活用できる補助制度には、大きく国が実施している制度と自治体が行っている制度に分かれています。各制度は目的や予算が異なるので、どの制度が該当するのか確認してみましょう。

減税制度を活用する

補助金や助成金制度以外にも、減税制度を活用することで費用負担を減らすことができます。住宅の取得にかかわる減税制度や、住宅のリフォームで利用可能な税制特例などがあります。

また、住宅を譲渡する際に利用可能な税制特例などがあるので、利用可能な税制度をチェックしてみましょう。

参考:各税制の概要(国土交通省)

まとめ

実家を二世帯住宅にする場合、リフォームなら建て替えよりも費用負担を減らすことができます。二世帯住宅には、完全分離型・部分共有型・完全共有型といったタイプがあるので、どれが生活スタイルに適しているのか判断してリフォームを行いましょう。

また、二世帯住宅リフォームは高額な費用が掛かるので、補助金・助成金制度や減税制度を上手に活用して、費用負担を少しでも減らすことが重要です。

リフォーム会社Midoriでは、大阪府八尾市を中心に、戸建て住宅のリフォームを行っています。年間1,000件以上のリフォーム実績があり、経験豊富な職人が多数在籍しています。リフォームをご検討の方はお気軽にご相談ください。

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