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こんにちは。ミドリーナです。 戸建て住宅にお住まいの方の中には、トイレを増築して増やしたいと考えている方も非常に多いです。一方、トイレの増築にはどれくらいの費用が必要なのか？など気になることも多いのではないでしょうか。

そこで本記事では、トイレ増築をする際のポイントや一般的な費用相場について解説します。また、増築に必要な工事期間や注意点も合わせて解説しますので、トイレ増築を検討している方は、ぜひ参考にしてみてください。

トイレの増築を検討する際のポイント

トイレの増築を検討する際に気になることといえば、設置場所をどこにすれば良いのか？という点です。特に古い戸建て住宅はトイレが1カ所しかないケースも多く、家族構成やライフスタイルの変化によってトイレを増やしたいと考える方も多いでしょう。

このようなケースでは、基本的に1階と2階で1カ所ずつあるのが理想的です。仕事の出勤前や学校の登校前などはトイレが渋滞することも多いので、トイレを増やすことでこのような問題も解消します。

なお、2階にトイレを増築する際には、リビングの真上に作るのは避けましょう。トイレは水回り関連の場所なので、使用した際に水が流れる音が気になってしまうことがあります。そのため、基本的に居住空間の真上に造り込むのは避けましょう。

トイレ増築と増設した場合の費用比較

トイレを増やす際には、増築という手段の他にも増設という選択肢があります。どちらが最適なのかは環境によっても異なる他、費用にもバラツキが生じるため、大まかな予算を知っておきましょう。

ここからは、増築・増設それぞれの費用相場について紹介します。

増築した場合の費用相場

既存のスペースを利用して増設する工事とは違い、増築工事は新しく延べ床面積を増やす工事になります。トイレ用のスペースとして1畳程度を増築する場合の費用相場は、おおよそ70万円から200万円程度になります。

ただし、この費用相場は1階部分で増築した場合になります。2階部分でトイレを増築する場合、給排水管の距離、既存の間取りとの状況によって価格は大きく変動するので注意しましょう。

増設した場合の費用相場

既存の間取りを利用してトイレを増設する場合、増築のように床面積を増やす必要がありません。そのため、増築工事よりは費用が若干低く、一般的に40万円から100万円程度が相場になります。

ただし、トイレを設置するためには0.4畳から1畳程度の床面積は確保しなければなりません。また、増築工事と同様に間取りの関係や配管の位置によっては、2階部分の費用が上がってしまうケースもあります。

トイレの増築に必要な工事期間について

トイレの増築工事を実施する際には、既存の間取りや状況によっても工事期間が若干異なります。ただし、一般的な工事期間としては、約1週間から2週間程度で収まるケースが多いといえるでしょう。

トイレの増築は、基礎工事や給排水接続工事、壁や屋根といった大枠の工事を行った上で内装工事に移ります。配管や電気工事などが一通り完了したら、最後にトイレ本体を取り付けて工事は完了します。

この一連の工事は、既存の建物の構造や施工条件によって変動します。工事が予想よりも複雑で期間が延びてしまうケースもありますが、反対に工期が短縮されるケースもあります。そのため、正確な工事期間については、依頼する工事業者に工程表を作成してもらい確認しましょう。

トイレを増築する際の注意点

一般的な工事とは違い、増築という手段を選択してトイレを増設する場合、いくつかの点に注意しなければなりません。場合によっては増築という方法を利用できないケースも出てくるので、事前に確認をしておきましょう。

それでは、具体的にどのようなポイントに注意するべきなのか？をここでは詳しく解説します。

建ぺい率・容積率

トイレ用の床面積を増築する場合、建築基準法を遵守しなければなりません。なかでも、「建ぺい率」と「容積率」は増築工事における重要なポイントなので、事前に確認を行いましょう。

建ぺい率とは、建物の敷地面積に占める建築面積のことを指します。定められた建ぺい率の範囲内で増築をしなければならないため、現状で建ぺい率に余裕がないと増築をすることができません。

なお、容積率とは、敷地面積に占める延べ床面積のことを指します。建ぺい率に余裕がない場合は2階に増築することができますが、この際にも容積率に余裕がなければならないというわけです。

このように、増築を行う際には建ぺい率・容積率の問題をクリアする必要があるため、事前にリフォーム会社と相談をしながら最適な工事方法を選択しましょう。

建築確認申請

トイレを増築する際には、建築確認申請が必要になるケースがあるので注意しましょう。建築確認申請とは、新築や増築を行う際に必要な手続きで、各自治体などに建築確認の手続きを行うプロセスになります。

お住まいのエリアが防火・準防火地域外の場合、10㎡を超える増築工事をする場合に建築確認申請が必要になります。ただし、トイレ分の延べ床面積のみなら10㎡を超えないケースがほとんどなので、申請は不要になるでしょう。

一方で、防火・準防火地域に指定されているエリアにお住まいがある場合、増築面積の広さに関係なく建築確認申請を行わなければなりません。このように、建築確認申請の有無というのは、お住まいのエリアによって変動するため注意してください。

なお、現在のお住まいがどういった地域に指定されているのかは、自治体のホームページにて確認することができます。多くは都市計画情報などのページで確認できるので、増築工事を検討中の方は一度確認してみましょう。

まとめ

トイレの数を増やす方法として、増築工事という選択肢があります。増築工事の場合、延べ床面積を増やせるため、既存の間取りはそのままでトイレスペースのみを増やすことができるメリットがあります。

一方で、建築基準法などを遵守して工事を進める必要があるため、事前に工事業者と入念な打ち合わせを行うことが重要です。工事条件などもそれぞれの住宅で異なるため、増設・増築の両面で検討し最適な工事を選択しましょう。

株式会社Midoriでは、トイレリフォームをはじめとする水回りリフォームから内装リフォーム、外装リフォームまで豊富なリフォーム実績がございます。多彩なデザインや機能性 をそなえたトイレ空間もご提案させていただきます。また、お客様のニーズに合わせてカスタマイズも可能ですので、ご要望やご希望をお気軽にお伝えください。

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